店舗アプリはリピーターへ再来店を促すと同時に、定着率を向上させられるため、集客ツールとして強力です。また、店舗のブランディングにも役立つことから、集客ツールとして店舗アプリを導入している企業数は増加しています。
店舗アプリを作成するときは、プラットフォーム型か自社開発、ASP型のいずれかを利用します。自社開発は人員や資金などに余裕がある企業に適しており、プラットフォーム型やASP型は、アプリ開発の知識やノウハウがなくても簡単に作れる点がメリットです。
この記事では、各種アプリを作成するときの費用相場や作成の注意点について解説しています。また、作成費用を抑える方法とアプリ開発後にすべきことについても言及しているので、参考にしてください。
店舗アプリ作成の流れ
店舗アプリは大まかに、以下の流れで作成します。
1.企画設計
2.開発環境の整備
3.開発とテスト
4.リリース
企画設計
アプリをどのようなものにするかを考えます。自社に合わせた機能やデザイン、UIについても検討してください。対応デバイスやOSのバージョンについてもこの段階で決めます。
開発環境の整備
アプリの開発には開発ツールが必要です。開発したいアプリに合わせたツールを入手してください。スムーズに作業を進めるためには、パソコンのスペックにも注目すべきです。
実際に作成したアプリの挙動をテストするためにも、テスト用のデバイスを用意しておくことをおすすめします。
開発とテスト
仕様や設計を元にアプリを開発していきます。完成したらテスト用デバイスで実際の動作を確認して、不具合やバグがあれば改善してください。テストと改善を重ねて問題をクリアしたら、アプリ開発は完了です。
リリース
完成したアプリを、アプリストアに登録申請してください。登録の際には登録料が必要です。登録審査を通過すると、アプリを一般のユーザーが利用できるようになります。
プラットフォーム型アプリは、会社によっては初期費用にアプリストアの登録申請料が含まれているところもあります。
店舗アプリ作成の注意点
店舗アプリを作成するときは、以下の4つのポイントに注意してください。
・開発スケジュール
・対応OSとバージョンの確認
・対応デバイスの確認
・デザインの確認
開発スケジュール
開発スケジュールを明確に定めておくことで、アプリ開発の進行がスムーズになります。スケジュールがあいまいになっていると開発に遅れが出て、コストだけがかかるリスクがあります。
対応OSとバージョンの確認
最新OSとバージョンに対応したアプリを作成してください。アプリの開発中や開発後にも、パソコンやスマートフォンのOSもしくはバージョンは更新されるため、アプリもアップデートが必要です。
対応デバイスの確認
アプリが対応するデバイスを決めてください。これは、パソコンとスマートフォンの両方に対応するのか、どちらかのみの対応にするのかということです。また、タブレットの使用に対応するかについても考慮してください。
対応デバイスを決めるときは、店舗の業種やターゲットユーザーに合わせます。
デザインの確認
アプリのデザインについても考慮すべきです。例えば、ヘアサロンと中華料理店ではふさわしいアプリのデザインが異なります。前者は清潔感やおしゃれな雰囲気が求められますが、後者は食欲をそそるような見せ方が必要です。
アプリを利用するターゲットユーザーと業種に合わせたデザインを考えてください。
店舗アプリ作成の費用相場
店舗アプリの費用相場は、アプリの種類によって違います。
・プラットフォーム型
・自社開発型
・ASP型
プラットフォーム型アプリの費用相場
プラットフォーム型アプリは、コストを抑えつつ簡単にアプリを作成できる点がメリットです。作成するときはクリックやドラッグ&ドロップで簡単に機能やデザインを追加、変更できて手間がかかりません。
対応できるデバイスも幅広いため、顧客にとって利用しやすい面もあります。
ただし、サービスを利用している企業が多いため顧客への訴求力は高くありません。また、独自機能やシステムなどを実装しにくいところがデメリットです。
店舗アプリをプラットフォーム型で作成するときは、自社の規模や目的に合わせたプランを選択してください。
プラットフォーム型アプリを利用したときの初期費用は数万円から数十万円、月額費用は数千円から数万円です。この料金はあくまで一例であり、プランやオプションによって変動するので注意してください。
初期費用にはアプリの制作、デザイン、アプリストア申請などの料金が含まれており、月額費用にはサービス利用料やサーバー運営費が含まれています。
サービスによっては費用が無料のところもありますが、機能が制限されていたりサポートが受けられなかったりというデメリットがあります。
自社開発の費用相場
自社で1からアプリを開発する自社開発型は、デザインや機能などすべて自社で設計できる自由度の高さが特徴です。また、アイデアと技術によっては新しいビジネスアプリのモデルを提供できます。
ただし開発にかかるコストは莫大で、スピーディーな開発を実現しにくい点がデメリットです。
自社で1から開発した場合、費用は数百万円からが相場です。また、開発以外にも以下の費用がかかります。
1.サーバー管理
2.ドメイン費用
3.OSアップデートへの対応
4.バグやトラブルの対応
5.新機能の追加
これらのランニングコストは、開発費用の15％程度を想定します。つまり、開発費用として仮に300万円かかったときのランニングコストは、年間45万円です。
さらに、高度な機能や独自のシステムなどを盛り込めば、それだけ開発費用も高額になります。
ASP型の費用相場
ASP型とはアプリの機能をネットワーク経由で提供する事業者や、月額料を支払って利用できるサービスを指し、ネットショップでの利用が多くみられます。
すでに店舗アプリに必要な機能やデザインが用意されており、トラブル発生時のサポート体制も整っているため開発や運用にかかる手間を減らせます。
使用する機能やデザインによって初期費用が異なるため、自社の方針と達成したい目標に合わせてください。
月額費用にはサーバー料や保守費用、サポート費用などが含まれます。
ASP型にかかるのは初期費用と月額費用で、プランにもよりますが数千円から数万円が相場です。ただし、これらの費用を無料としているところもあり、この場合は売買が成立するごとに手数料とサービス利用料が発生します。
ASP型のサービスはさまざまな企業が提供しており、売り上げ向上を支援する機能や、WEB接客など各社それぞれに特徴があります。
ASP型のアプリを導入するときは、自社のスタイルに合わせたサービスとプランを選んでください。
店舗アプリの作成費用を抑える方法
店舗アプリの作成費用を抑える方法は4つあります。
・機能を絞り込む
・複数の会社を比較検討する
・自社で対応できることを考える
・レベニューシェアを検討する
機能を絞り込む
アプリに実装する機能を、必要最小限に抑える方法です。アプリ作成においては、実装する機能が多ければ多いほど費用がかかります。そのため、事前に必要な機能について十分に検討してください。
複数の会社を比較検討する
アプリ作成を外部に依頼するときは、複数の会社から見積もりを取ってください。会社によって、費用やエンジニアの技術力は異なります。そのため必ず複数の会社を比較して、よく検討することが大切です。
自社で対応できることを考える
外部へすべてアプリ作成を依頼するときでも、自社で担えることを考えてください。例えば、システムの開発は外部の会社に任せて、デザインを自社でまかなうという方法をとると開発費用の削減ができます。
レベニューシェアを検討する
レベニューシェアとは、アプリの開発費用を制作会社が負担する代わりに、アプリの収益を分け合う仕組みです。
レベニューシェアを契約形態として利用すると、アプリを安価で開発でき、制作会社にも利益が発生します。
店舗アプリを作成する理由
店舗アプリを作成する理由として挙げられるのは、主に4つです。理由により「どんなアプリを開発するか」が異なるため、作成前にしっかり考える必要があります。
1.リピーターへのアプローチ
2.顧客の定着率向上
3.安定した通信環境
4.エンゲージメントの向上
リピーターへのアプローチ
店舗アプリはリピーターに再来店を促すのに効果的なツールです。集客ツールとしてはWEBサイトも広く利用されていますが、これは新規顧客の獲得を目的としています。
この違いを踏まえたうえで、両ツールを使って効果的なアプローチをしていくことが重要です。WEBサイトで新規顧客を獲得して、店舗アプリでリピーターの再来店を促すという流れを作ってください。
顧客の定着率向上
売り上げの向上には、顧客をどれだけ店舗に定着させられるかが肝です。顧客に店舗を継続して利用してもらうために、アプリから常に最新の情報を発信してください。
具体的には、プッシュ通知で割引セールやクーポンの発行を知らせたり、アプリの利用に応じてポイントを付与したりということができます。店頭で2次元バーコードをアプリのカメラで読み取って、スタンプを貯める方法もおすすめです。
安定した通信環境
アプリはダウンロードしてから利用を始めるため、通信環境に左右されにくいことが強みです。WEBサイトは開くときに1度データを読み込むため、通信環境によってはサイトが表示できなかったり、表示されるまでに時間がかかったりします。
クーポンの提示やポイントカードなど、レジで使用する機会の多い店舗アプリはスピーディーな動作が重要です。ユーザーにとって便利に使える機能と動作を実現できるアプリなら、店舗利用者の増加が期待できます。
エンゲージメントの向上
ユーザーのエンゲージメントを高めるのにも店舗アプリは有効です。アプリを利用するとき、顧客は自ら端末にダウンロードするため、WEBサイトと比較してアクティブなユーザーが多く、実店舗への来店や利用につながりやすい特徴があります。
店舗アプリ作成後にすべきこと
店舗アプリを作成したあとにすべきことが4つあります。
1.告知や宣伝
2.アプリ運用
3.不具合やトラブルの対応
4.アップデート
告知や宣伝
アプリを開発したあとに告知や宣伝をして、アプリを利用してもらえるように呼びかけてください。どんなにすばらしいサービスでも、利用者がいなければ意味がありません。
店舗内広告に2次元バーコードを記載してダウンロードしやすくする、もしくは清算前に店員からダウンロードを促す声かけをする方法があります。
ほかには、アプリをダウンロードするだけで利用できるクーポンを発行したり、SNSでキャンペーンをおこなったりすることも有効です。
有料のWEB広告を打ち出すと、自社に興味や関心を持つユーザーへダイレクトにアプローチできます。
アプリ運用
自社開発の場合、アプリを公開したあとも継続してサーバー管理やセキュリティ対策をおこなってください。また、自社開発以外の方法で作成した場合も、状況に合わせて新しい機能の追加検討が求められます。
不具合やトラブルの対応
利用者や店舗スタッフから寄せられる、不具合やバグといったトラブルへの対応は重要です。これらの対応がなおざりなものであれば、利用者は減少しアプリもアンインストールされてしまいます。
不具合の報告に応じてアプリの改善につなげると、利用者からの信頼と継続した利用につながります。
アップデート
アプリをインストールしたデバイスのOSやバージョンがアップデートされたときは、アプリも同様にアップデートしてください。このとき、機能の改善や追加、画面デザインのリニューアルが必要になることもあります。
まとめ
店舗アプリを作成するときは、自社開発や制作会社が提供するサービスを利用します。
自社開発は費用や期間、人員といったリソースや知識が求められ、これらが不足しているなら、制作会社が提供しているサービスを利用してください。
費用は各会社やプランによって異なるため、比較と検討を重ねて適切なものを選びます。また機能を絞ったり、レベニューシェアを検討したりなどでコストダウンを図ってください。
アプリ作成後は、SNSやWEBサイトで告知や宣伝をするほか、有料のWEB広告を打ち出すなどして利用者を獲得します。
アプリ作成の際は顧客のニーズを満たし、利便性の高い機能や情報を提供することを意識してください。
どのような流れで店舗アプリを導入すべきか悩んでいる方は、ぜひアプリメンバーズへご相談ください。
関連ページ：店舗アプリのアプリメンバーズ詳細ページ