アプリを活用したネットマーケティング対策でやるべき6つのこと

2023年6月7日

アプリを活用したマーケティングとは、スマートフォンに自社アプリをインストールしてもらい、顧客とコミュニケーションを取るという方法です。
アプリを使えば、膨大な顧客データの収集が可能になります。
デジタル化されたデータを分析することで、商品・サービスの課題やニーズを把握し、集客や売上アップにつなげられます。

ここでは、アプリを活用したネットマーケティングの重要性ややるべきことなどを解説していきます。

アプリを活用したネットマーケティング対策とは？

アプリを活用したネットマーケティング対策とは、アプリを使って販促を行ったり、集客やリピーターを増やしたりする対策方法です。

従来のネットマーケティング対策では、検索エンジンやソーシャルメディア、Webサイトなどデジタルチャンネルから、顧客に対してアプローチをするのが主流です。
もちろん、これらの対策方法は効果がないというわけではありません。
しかし、デジタルチャンネルを使った方法では、顧客にダイレクトにアプローチできないため、効果が分かりにくいのがデメリットでした。

アプリを使ったネットマーケティングであれば、自社アプリをインストールしてくれている「顧客」にダイレクトにアプローチできますし、データによって効果も確認できます。
そのため、今は多くの企業が自社アプリをリリースして、ネットマーケティング対策に活用しています。

アプリを活用したネットマーケティングの重要性

アプリを活用したネットマーケティングの重要性が高まっているのは、スマートフォンユーザーの利用実態が関係しています。

2020年のインターネット利用率は83.4％ですが、スマートフォンのインターネット利用率は68.3％となっています。パソコンは約50％、タブレット端末は約25％なので、スマートフォンの利用率がいかに高いかが分かります。

引用元：総務省　デジタル活用の現状

また、世界レベルで見ると2021年の新規アプリダウンロード数は2320億本、アプリストアでの消費支出は約1700億ドルとなっています。

引用元：data.ai 調査ブログ

今後もスマホユーザーは増え続けると考えられますし、現在の利用実態からみても、今後のネットマーケティング対策にはアプリの活用が重要だと言えるのです。

アプリのネットマーケティング対策でやるべき6つのこと

アプリは、ただリリースすれば良いというものではありません。
ネットマーケティング対策をするには、インストールを促すための施策や適切な運用を行っていく必要があります。
ここでは、アプリのネットマーケティング対策でやるべき6つのことを紹介するので参考にしてみてください。

運用型広告を取り入れる

運用型広告というのは、リスティング広告やディスプレイ広告のことです。
リスティング広告は検索したキーワードに合わせて表示される広告で、ディスプレイ広告は広告掲載枠があるWebサイトのコンテンツに連動して表示される広告です。

どちらも、アプリに関連する検索ワードやWebサイトに表示されるので、新規ユーザーに効率よくアプローチできます。
運用型広告はコストがかかりますが、アプリの認知度を高めるには一番の方法です。
ただし、運用型広告にはたくさんの媒体があるので、実際の運用は広告代理店に依頼するのがベストです。

プッシュ通知を設定する

アプリにはプッシュ通知という機能が搭載されているので、必ず設定をしましょう。
プッシュ通知というのは、スマホのトップ画面にメッセージをポップアップ表示できる機能です。

ユーザーは、アプリをインストールしたからといって、常にアクセスするわけではありません。
買い物やサービスを利用したときにしか開かないことも多く、頻繁に利用しない場合はアンインストールしてしまうこともあります。
このような状況を防ぐのに役立つのがプッシュ通知です。

プッシュ通知は、アプリを開かなくてもメッセージを見ることが可能なので、ユーザーに手間をかけることなくアプリを継続的に利用してもらえます。
ただし、頻繁にメッセージを送ると「しつこい」「迷惑」と感じるユーザーもいるので、週2回程度に抑えましょう。

ASO（アプリストア最適化）を実施する

アプリをリリースしたら、ASO（アプリストア最適化）を実施しましょう。
ASO（アプリストア最適化）というのは、自社アプリをGoogle PlayやApp Store内で上位表示させるための施策です。

アプリストア内での検索結果には、以下の要素が関係しています。
・アプリの利用率
・アプリのダウンロード数
・キーワード
・レビュー数
・レビューで付けられる点数の平均値

これらの要素の中で最適化できるのは、「キーワード」です。
アプリがどういったキーワードで検索されているかを分析し、アプリ名にキーワードを盛り込んだり、説明文に使用したりすることで上位表示を狙いましょう。
また、アプリ内でレビューに誘導する施策を行えば、レビュー数を増やせます。
他にも、アプリのコンテンツのスクリーンショットを載せたり、動画を掲載したりするなどASO対策をしっかり行ってインストールを促しましょう。

関連ページ：ASOとは？アプリを上位表示させる重要性やSEO対策との違いを紹介

LPやブログとの連動

自社のLP（ランディングページ）やブログなどのオウンドメディアを持っているのであれば、連動させてアプリを宣伝しましょう。
オウンドメディアは検索エンジンとの相性が良いので、Google PlayやApp Storeのリンクを貼ることで、アプリへのアクセスやインストールを促すことができます。
また、SEO対策ができるのであれば、自社ブログにSEO記事を載せて上位表示を狙うことで、より効率の良いアプリ宣伝が可能になります。

SNSでも宣伝する

InstagramやTwitterなどのSNSでも、積極的にアプリを宣伝しましょう。

SNSは、それぞれの特性を活かすことで、効率よく顧客や新規ユーザーにアプローチできます。
たとえばInstagramであれば、画像やショート動画（リール）で商品・サービスの魅力を伝えられます。
Twitterであれば、キャンペーン告知や新商品入荷などの情報をリアルタイムで発信できます。

このようなSNSを使ったマーケティングと併用し、SNSにアプリのQRコードを載せたり、アプリストアのリンクを貼ったりすることでインストールを促せます。
基本的にSNSは無料でアカウントを取得できますし、投稿も簡単なので積極的に活用しましょう。

インフルエンサーマーケティングとの併用

近年、多くの企業がアプリのネットマーケティング対策として取り入れているのがインフルエンサーマーケティングです。
インフルエンサーマーケティングとは、SNSで影響力を持つユーチューバーやインスタグラマーなどのインフルエンサーに、自社の商品やサービスを紹介してもらうという手法です。

アプリのネットマーケティング対策の場合は、自社のターゲット層に合うフォロワーを持つインフルエンサーにアプリを紹介してもらい、アプリのインストールを促します。
インフルエンサーマーケティングならターゲットに直接アプローチできますし、バズった場合は高いコストパフォーマンスが得られます。

ただし、人気が高くフォロワー数が多いインフルエンサーは報酬が高いので、自社のターゲット層とフォロワーの属性が合っているか、他の企業とのトラブルがないかしっかり確認しましょう。

アプリのネットマーケティングで取得できるデータ

自社アプリを導入すると、さまざまなデータを取得できるというメリットがあります。
これらのデータによってセグメント分けができることで、効率のよいマーケティング対策が可能になります。
アプリによって取得できるデータは異なりますが、ここでは一般的に取得できるデータを紹介します。

住んでいるエリア

アプリ登録の際に、住所や居住エリアを入力する項目を設定すれば、住んでいるエリアのテータを収集できます。

ユーザーが住んでいるエリアが分かれば、遠くから来店しているのか、近所に利用者が多いのかを把握できます。

遠方からの来店者が多ければ、近隣の顧客を獲得するための施策を、近隣の利用者が多ければエリアを広げるための施策を打てるので、売上や集客率を効率よくアップできるようになります。

性別、年代

アプリの会員登録では、性別や年代の入力を設定することができます。
性別や年代を登録してもらえると、商品やサービスを購入した際に「30代の男性」「10代の女性」というように精度の高いデータを収集できます。

このようなデータを分析すれば、商品・サービスがどの年代のニーズに合っているのか、男性女性どちらに人気があるのかなどが分かるので、ターゲットを絞った商品開発が可能です。

来店している店舗

アプリでは来店している店舗を把握できるので、特にチェーン店はマーケティング対策を立てやすくなります。
たとえば、A店は集客数が極端に少ない、B店は集客率が高い、C店はB店と同じような立地なのに集客率が低いというように分析を行うことで、問題点を洗い出すことができます。

また、店舗によって異なる来店パフォーマンスを計測することで、売上の向上や維持のためにはどのような施策を行えばいいのかを把握できます。

来店する頻度

アプリでは、来店する頻度のデータ収集も可能です。
業種に関係なく、来店頻度というのは店舗経営を安定させるための重要な指標となります。
来店頻度が低いユーザーが多ければ、リピーターになってもらうための施策ができていない、施策が間違っているということです。
そのまま施策を続けていてもリピーターは増えませんし、店舗経営も安定しません。

来店頻度のデータが収集できれば、リピーター獲得のための施策が適切なのかが判断できますし、適切でない場合は違う対策を打ち出せます。

ちなみに、アプリでは来店頻度が低いユーザーに割引クーポンを発行したり、ポイントアップキャンペーンを行ったりすることもできるので、上手に活用して来店頻度の改善に役立ててみましょう。

クーポンの利用回数

クーポンの利用回数も、データとして収集できます。
紙のクーポンでも利用回数を把握するのは可能ですが、どのクーポンがよく使われるのかを集計するのは大変です。
また、紙のクーポンでは利用者の年代や性別は分かりません。

アプリを使えば、どういったクーポンが人気なのか分かりますし、年代や性別も分かるのでセグメントに合わせてクーポンを配布できます。

利用率の高いクーポンを発行できるようになれば、リピーターの獲得にもつながります。

関連ページ：クーポンで効果的に集客。リピートしたくなる内容やタイミングは？

プッシュ通知をクリックするパーセンテージ

アプリでは、プッシュ通知をクリックするパーセンテージも把握できます。
プッシュ通知は開封率が高いので、キャンペーンやイベント情報、クーポン発行などをユーザーに発信しやすいというメリットがあります。
しかし、通知の頻度が高かったり、情報がセグメントに合っていなかったりすると、ユーザー離れを引き起こす可能性があるため注意が必要です。

プッシュ通知をクリックするパーセンテージが分かれば、通知頻度やセグメント設定を見直すことができるので、ユーザー離れを防ぐ効果が期待できます。